同僚が妊娠したら知ってほしい5つのこと

わたしも自分が妊娠するまでは、一体どうしたらいいのか、どうしてほしいのかさっぱりわからなかった。
同僚、特に上司には最低限知っておいてほしいことのまとめ。

1.たいがいの「体調不良」で人は死なないが、妊娠中の「体調不良」では人(胎児)が簡単に死ぬ

これは本当に声を大にして言いたい。
妊婦がその事実に甘えることは決してよいことではないが、
「ちょっとした残業」「ちょっとした無理」で人が死ぬことなど、通常勤務時にはなかなかあることではない。
腫れ物に触るような態度はもちろん不要だが、妊婦本人から体調不良の申し出があった場合は素直に受け入れてほしい。
逆に妊婦は体調不良の場合はハッキリと周りにそれを伝えるべきだと思う。

2.妊娠期間は最初の4ヶ月が一番キツい

妊娠4ヶ月目までを妊娠初期と呼ぶ。
(ちなみに妊娠1ヶ月目という概念はほぼ存在しない。「生理来ないな」と思った時点ですでに2ヶ月目という謎のカウント方式なのだ)

妊娠初期はゼロベースからの環境構築なので、最も体調の変化がはげしく、いわゆる「つわり」もこの時期の人が多い。
つわりのキツさは人によりさまざまだが、ひどい場合は入院の必要もある。
「xxさんはこれくらいだったから大丈夫だろう」という認識は全く当てはまらない。

3.流産は全体の10~15%の確率で起こり、そのうち最初の4ヶ月での流産は9割以上

つまり最初の4ヶ月までは9~13.5%の確率で流産する可能性があるわけで、
妊娠したことをまわりに公表したがらない人が多いのはこういった理由である。

困ったことに、前述の通り
一番体調がキツい期間=流産しやすい期間
となるため、人には言えないまま体調不良を抱えるということになりがちである。
なんか原因不明の体調不良=おさぼり
に見えるというアンビバレンツを抱えるため、ナーバスになりがちな期間でもある。
私は積極的に周りに妊娠告知するタイプだったが、
妙齢の女性が謎の体調不良で休みがちであった場合は、頭の片隅に妊娠の可能性を置いておいてほしい。

4.産休までに少なくとも10回前後は「妊婦健診」として通院しなければいけない

しかもそれは順調な場合で、なんらかのトラブルがあった場合は当然通院回数は増える。
・厚生労働省のガイドライン
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken13/dl/02.pdf
http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/seisaku05/pdf/seisaku05a.pdf
6ヶ月目までは月1回、6~9ヶ月目までは月2回の妊婦健診に通う時間を事業者は確保しなければいけない、と定められている。
有給か無給かはその会社の労務規定によるが、毎回バカ正直に有給を使っているとあっと言う間に消化しきってしまう。
半休、自宅作業などの併用をせざるを得ない部分もあるということを理解してほしい。

5.産休育休中の手当金は一切会社の原資を減らさない

「なんで休んでるヤツの給料まで払わなきゃいけないんだ!」
…私もそう思っていたときもありました。
しかし、なんと産休・育休中の給与は会社からは一切支払われない(福利厚生が手厚ければ払う会社もあるかもしれないが)。
よいまとめサイトがたくさんあるので詳細は割愛するが、
 産休中→健康保険組合
 育休中→ハローワーク
から給与の66%にあたる一時金が支払われる。

さらにその間、社会保険など通常会社が負担している金額も、会社側は免除されるため、会社にとってはむしろコストが減る。
もちろん働き手が減るのだから、仕事の負担は増えるだろうが、給与原資には関係ないのだから…と心を鎮めて産休・育休取得者を気持ちよく送り出してほしいと思う。

・産休・育休中の一時金について厚生労働省の資料
http://www.mhlw.go.jp/general/seido/koyou/jisedai/manual/dl/15.pdf

最後に…
「人生で子供だったときのない人間だけが、出産育児を責めよ」

出産育児だけではなく病気(メンタル含む)、介護など、一緒に働く人間のライフイベントとどうつきあっていくかが、自分のバリューや会社の収益→ひいては自分の収入に反映されていくという観点をぜひ持っていただきたいと思う。